コマツが掲げる「SMART CONSTRUCTION」。安全かつ効率的な建築工事を行なうというものです。これを実現するために、現在開発されているのが遠隔操作システムです。5Gの通信回線を利用し、現場のブルドーザーに取り付けられた4台のカメラの映像をリアルタイムで受信。その画面を見ながら、コクピットから遠隔操作ができます。これ、ゲームセンターで遊びたいな…と思った人も多いかもしれませんね。ちなみに、コクピットのデザインは面白法人カヤックが担当しています。今回のデモでは、幕張メッセのコマツブースから千葉県美浜区にあるコマツIoTセンターにあるブルドーザーを遠隔操作。自律走行するダンプカーが下ろした土砂をならすという作業を行なっていました。ブルドーザーの操作は一人前になるまでに約10年かかるそうですが、現在は設計図をCADデータで読み込み、地形図と合わせて解析させることで、数値入力をすればほぼ自動で操作が可能になっているとのこと。工事現場のIoTはかなり進んでいるようです。このコクピットのデモを見ていたら、なぜか火星探索を想像してしまいました。
リモートサポート ツール
九州電力は１３日午前、再生可能エネルギー事業者の太陽光発電を一時的に止める「出力抑制」を開始しました。九電の送電網につながる約２万４千件の太陽光発電事業者のうち９７５９件が対象になります。出力抑制は離島を除き、国内で初めてということです。今回の出力抑制は、発電と需要の需給バランスが崩れて、大規模な停電に陥るのを防ぐためのもので、国のルールに基づき、最大４３万キロワットを抑える計画です。午前９時から午後４時の間で、電力の需給に応じて九電が遠隔操作で送電網から切り離します。この日は晴れて太陽光の発電量が増え、原発などの電力も含んだ供給力は、正午から３０分の間に１２９３万キロワットになる見通しとなります。一方、秋の過ごしやすい気温で冷房などの電力の使用量が減り、需要は８２８万キロワットにとどまりそうです。送電線でほかの地域に送るなどの調整をしたうえでも余った電力を抑えるということです。九州では太陽光発電が盛んなうえ、この夏までに原発４基（計４１４万キロワット）も再稼働し、電力の供給力が高まっていました。余った電力をどう有効に生かすかが課題になっているのです。
最近、大いに見直されているのが「フェリー」ですが、国内のフェリー会社が相次いで新型船を就航させ、7月4日の日経新聞で「造船会社に神風」と記事になったほどなのです。マイカーごとカーフェリーに乗り込んで旅をすれば、旅先の観光も自由度が高くなり、長距離ドライブの負担も軽減されます。何より潮風に吹かれる船旅自体が非日常感たっぷりなのです。日本でカーフェリーが始まったのは、1968年（昭和43年）からです。航路300km以上のフェリーを長距離フェリーと呼ぶのですが、当時、船のほうが大量に安く運べるということで、長距離フェリーがどんどん生まれました。第1号は阪九フェリーで、その名のとおり大阪と九州を結ぶフェリーです。その後、フェリー会社はどんどん増えて、最盛期には長距離フェリーの会社が20社以上ありました。現在それが8社になってしまったのは、高速道路の整備が進んだため物流がトラックにシフトして、船から離れてしまったからです。ところが、最近は働き方改革の影響もあり、長距離フェリーを利用することでトラック運転手の労働時間を短くできるという部分が見直されています。働き方改革のためのWeb会議構築について
求人情報サービスや人材紹介などを行うエン・ジャパンはこのほど、今年6月に成立した「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律」（以下、働き方改革法案）に対する経営者・人事担当者の意識調査を実施しました。回答した648人のうち約5割が「働き方改革法案」によって経営に支障が出ると回答しています。支障が出そうな法案の上位は「時間外労働の上限規制」「年次有給取得の義務化」「同一労働同一賃金の義務化」だったのです。「働き方改革法案」は今年6月に成立し、2019年4月に施行されます。同法案について内容や概要の認知度を質問したところ、「内容も含めて知っている」は21%、「概要を知っている」は74%で認知度は95%でした。「“働き方改革法案”が施行されることで、経営に支障が出ますか？」という質問に対して、「大きな支障が出る」と答えた割合は9%、「やや支障が出る」は38%で合計47%が「支障が出る」と答えています。
Tripwire InteractiveはデベロッパーDigital Lodeとのパートナーシップを明らかにし、同社の初タイトルである新作VRステルスアクションゲーム『Espire 1: VR Operative』を海外向けに発表しました。未来を舞台にした本作ではプレイヤーはドローンオペレーターの“Espire Agents”となり、安全なコントロールシアターから最先端のバーチャル・リアリティ ハードウェアを通してEspire model 1を遠隔操作します。特筆すべきは“VR酔い”対策の新システム「Control Theatre Locomotion System」です。同システムではプレイヤーが移動操作を行う際にゲーム画面の枠が縮小され、枠外の部分にはコントロールシアターが表示されます。このゲームの世界観とも上手く合わせたVR内VRの構造によって、多くの人がVR酔いを解消できるとのことです。また、プレイヤーに合わせた調整や完全にオフにすることも可能です。究極のVRステルス体験を謳う『Espire 1: VR Operative』は2019年にリリース予定です。
県は、県職員の働き方改革を推進するため、部局横断のプロジェクトチーム（ＰＴ）を初めて設置します。情報通信技術（ＩＣＴ）を活用して職場以外で働く「テレワーク」などの実施を検討し、職務効率や行政サービスの向上を目指すということです。「ワークスタイル変革チーム」と「業務改革チーム」の２チームを県職員男女共同参画推進会議幹事会の下部組織として設置します。「ワークスタイル」は、テレワークや県庁以外で職務ができる「サテライトオフィス」などを検討、「業務改革」ではＩＣＴを活用した業務改革や制度の簡素・効率化を協議します。それぞれ１０月に初会合を開き、「ワークスタイル」は２０１９年９月ごろ、「業務改革」は１９年３月ごろに検討結果をまとめます。今年６月に成立した働き方改革関連法では、時間外労働（残業）に初の罰則付き上限規制が設けられるなど、民間企業に残業抑制対策が求められています。こうした社会の動きを受け、県も職員の勤務体系を見直し、子育てや介護などを踏まえた多様な働き方を模索する目的があるのです。https://www.remotemeeting.com/ja/home
2018年7月11日～13日、東京ビッグサイトで開催された「働き方改革EXPO 2018」で、イトーキは、オフィスの価値に「コラボレーション」を据えました。たとえば、卓上型のホワイトボード「inova」はアイデアをアウトプットするサポートツールという位置づけで、ふらっと書き込んだボードを専用のトレイに保存しておき、複数枚の内容をあとでまとめるといった利用が可能になっているのです。また、「『会うこと』のリデザイン」というプロジェクトでは、コーヒーを淹れたり、料理をしながら、ブレストするといったシチュエーションを想定し、書き込めるボードやオフィス用のシンクなどを試作しています。とはいえ、同社もアナログにこだわっているわけではありません。たとえば、手描きが可能なデジタルホワイトボードや、無線LANのアンテナ部分をシート化し、机に埋め込める「LANsheet Light」などの商品もあるのです。また、会議室の音声を収集し、テキストとしてキーワードを抽出してくれる「ミーティングロガー」というアプリも用意しています。
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遠隔サポートできるソフトは様々な企業が開発していますし、多くの人が利用して問題を解決しています。
その遠隔サポートできるソフトの一つに「Dameware Remote Support」という「SolarWinds」から販売されている遠隔サポートソフトがあり、リモートのサーバーやパソコンに接続してサポートやトラブルシューティングを行うことができます。
この遠隔サポートソフトはマルチプラットフォームリモートアクセスを提供することができますし、LAN内部とインターネット上のコンピューターに接続することができます。
また、セキュリティ対策も万全となっており、スマートカードログオンと認証を使用した2要素認証を強制していますので、いつでもどこでも安心して使用することができるでしょう。
それに、モバイルアプリを使用することによってIOSやアンドロイドデバイスからの遠隔サポートも可能にしています。
このような遠隔サポートソフトは無料トライアルが用意されていますので試すのも良いと思います。
遠隔サポートの場面で活躍しているソフトは数多くあり、その中の一つにRemote Utilitiesというリモートコントロールソフトがあります。
この遠隔サポートできるソフトはネットワーク管理者やヘルプデスクオペレーターなどの企業で活躍しているITプロフェッショナル向けのリモートコントロールソフトとなっており、リモートアクセスではインターネット経由だけではなくLANやVPN経由も可能としていますし、有人アクセスだけではなく無人アクセスも可能にしています。
また、ネットワーク上に送る信号は全て暗号化されていますので安心ですし、メールアドレス帳に保存されている情報も暗号化されていますので不正アクセスから守ることができます。
それに、一台のパソコンから複数のパソコンに遠隔サポートできるマルチタスクも可能になっていますので便利です。
このような遠隔サポートできるリモートコントロールソフトは無料のセルフホストサーバーも利用することができます。リモートサポート ツール
香港のNoMatterWhat社が開発した「Fusion Lens」は、iPhoneに取り付けるだけで360°写真が撮影可能となる小型レンズアタッチメントです。iPhoneのフロントカメラと背面カメラの両方に被せるようにサッと装着し、専用アプリを起動するだけで、手軽にどこでも本格的な360°撮影を楽しむことができるのです。カメラ本体と画像処理にはiPhoneを使用し、レンズ部分だけを増設するというアイデアによって、バッテリー不要で小型かつ軽量化を実現した「Fusion Lens」。面倒な設定や知識にパーツも一切不要で、ポケットサイズなのでどこでも気軽に持ち運び、アクセサリー感覚でサッと使用できるのが魅力となっています。独自の高速処理アルゴリズムを搭載した専用アプリは、直感的に明るさなどの調整やワンタッチでのスナップショット撮影が可能で、初心者でも簡単に360°写真や動画を扱うことができます。その他4Kタイムラプス撮影や6K静止画撮影まで対応した本格仕様で、SNSなどへのシェア機能も充実した頼もしいアイテムとなっているのが特徴です。
IDC Japanは、2021年の国内VR/ARヘッドセット市場が、104万2千台に達するとの予測を発表しました。しかし、年平均成長率は30.6%増となり、世界市場が56.1%増という高い成長を遂げると予測されているのに対して、「見劣りする」との見方を示したのです。なお、2021年の全世界におけるVR/ARヘッドセットの出荷台数は8,120万台に達すると予測しています。IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの菅原啓氏は、「2017年5月に、国内企業を対象に実施した調査によると、VRやARに対する関心が低いことがわかりました。今後5年で力を入れたい技術として、VRやARを検討するとした企業は、金融や建設土木で高いのですが、それでも10%以下です。米国では3割の企業がすでに試用しているという環境に比べると、大きな差がある」と指摘していました。さらに、「教育分野の年平均成長率は、世界では101.6%増と倍増が予測されているのに対して、日本では15.1%増と成長率が低いということです。